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共創学会第7回年次大会 OS/WS 企画セッション 「共創を拓く~文化施設は共創の場となるか」に事業開発室・小池が登壇いたします
2024.12.03
Notice
theater consulting
事業開発室・小池浩子が登壇することとなりました。
オンラインでの配信もございますので、ぜひご視聴ください。
共創学会第7回年次大会 「共創する時空、いま・ここ」
OS/WS 企画セッション(一般公開)
「共創を拓く~文化施設は共創の場となるか」
【日時】 12/9(土) 10:00-12:00
【参加】
https://nihon-kyousou.jp/event/sfcc2023/
(外部リンク)
遷移先ページの下部にある「登録参加フォーム」よりお申し込みください
【事例紹介】
〇インクルーシブダンスワークショップ&ファシリテータ育成講座 「のはらハみどり」
〇神奈川県共生共創事業Orihime(オリヒメ)プロジェクト
【トーク・セッション】※敬称略
〇西洋子(共創学会副会長、東洋英和女学院大学教授)
〇横山歩(共創学会会員、公益財団法人神奈川芸術文化財団 本部調査担当部長)
〇熊井一記(公益財団法人神戸市民文化振興財団 神戸文化ホール事業課長)
〇小池浩子((株)シアターワークショップ事業推進部マネージャー 劇場コンサルタント)
代表者:横山歩(公益財団法人神奈川芸術文化財団)
近年、数多くの社会課題のなかでも「共生社会の実現」というフレーズがよく使われているようだ。社会課題解決が業務の主題のひとつである行政分野は、現状の政策のなかでこの言葉に必ず触れているとしても、過言ではないだろう。この言葉の指し示す範囲は広大で、様々な課題解決の手法が考えられているが、その中でも行政の政策実現装置のひとつである公立文化施設では、これまでの芸術・文化振興という活動をふまえて、この課題解決のために、芸術、表現活動を土台にした、共生社会実現への取り組みを行い、かつその事業を共創という言葉でくくっているケースが散見される。
共創という言葉の用法が適確かという議論はさておき、芸術・文化・表現という分野は、他者との関係を開発していく過程において、共創という概念と親和性があるためではないかと推測できる。
今回はオーガナイズドセッションとして、公立文化施設における“共創的”事業の事例紹介をするとともに、文化施設(公立に限定するわけではない)は共創の場となり得るかというテーマで、共創的事業の活動者、劇場関係者、劇場コンサルタントの諸氏を交えて議論する場を設けたい。
共創学会 公式HP
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