Koike, Business Development Office, will speak at the OS/WS Planning Session "Pioneering Co-Creation - Can Cultural Facilities be a Place for Co-Creation" at the 7th Annual Conference of the Co-Creation Society of Japan.

共創学会第7回年次大会 「共創する時空、いま・ここ」
OS/WS 企画セッション（一般公開）「共創を拓く～文化施設は共創の場となるか」

【日時】    12/9(土) 10:00-12:00

【参加】    https://nihon-kyousou.jp/event/sfcc2023/（外部リンク）
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【事例紹介】    

〇インクルーシブダンスワークショップ&ファシリテータ育成講座 「のはらハみどり」
〇神奈川県共生共創事業Orihime（オリヒメ）プロジェクト

【トーク・セッション】※敬称略 

〇西洋子（共創学会副会長、東洋英和女学院大学教授）
〇横山歩（共創学会会員、公益財団法人神奈川芸術文化財団　本部調査担当部長）
〇熊井一記（公益財団法人神戸市民文化振興財団　神戸文化ホール事業課長）
〇小池浩子（（株）シアターワークショップ事業推進部マネージャー　劇場コンサルタント）

代表者：横山歩（公益財団法人神奈川芸術文化財団）
近年、数多くの社会課題のなかでも「共生社会の実現」というフレーズがよく使われているようだ。社会課題解決が業務の主題のひとつである行政分野は、現状の政策のなかでこの言葉に必ず触れているとしても、過言ではないだろう。この言葉の指し示す範囲は広大で、様々な課題解決の手法が考えられているが、その中でも行政の政策実現装置のひとつである公立文化施設では、これまでの芸術・文化振興という活動をふまえて、この課題解決のために、芸術、表現活動を土台にした、共生社会実現への取り組みを行い、かつその事業を共創という言葉でくくっているケースが散見される。
共創という言葉の用法が適確かという議論はさておき、芸術・文化・表現という分野は、他者との関係を開発していく過程において、共創という概念と親和性があるためではないかと推測できる。
今回はオーガナイズドセッションとして、公立文化施設における“共創的”事業の事例紹介をするとともに、文化施設（公立に限定するわけではない）は共創の場となり得るかというテーマで、共創的事業の活動者、劇場関係者、劇場コンサルタントの諸氏を交えて議論する場を設けたい。

共創学会　公式HP